アベノミクスの経済対策では、働く女性支援を目玉としてとりあげていますが、どんなに男女平等で差別をなくしても、生理的に女性は出産という大きな生命の役割を担っており、全ての生命の目的として子孫を残すことが優先とされています。
その為、いくら男女平等で、女性の社会進出が進んでも、この子孫の繁栄を考えれば、女性が育児の為に、一旦仕事を休業しなければ、自然の摂理である生命の基本を冒涜する行為です。
ですから、国として経済政策をあげるならば、まずは男性の雇用対策が一番大切で、出産の為に休暇を必要としない男性が、一家の収入を支えると言う考え方が、本来のあり方であることは言うまでもありません。
しかし、働く女性支援を前面に打ち出すなら、現在の女性の雇用を、合理化による賃金の安い雇用で、人件費の削減を推進するのではなく、女性の雇用に関しても、きちんと社会保障がなされた正規雇用の形に変えていかなけらばなりません。
また、女性が育児の為に、一時仕事を離れたケースで、元の職場へと復帰させることが望まれます。
現在、女性が再び元の職場へと復帰が可能な職業は、看護師や教師など、ごく限られた職業で、銀行の工員が子供を出産後に、もとの職場に戻れず、非正規雇用としてレジうちする仕事に携わっているケースをよく聞きます。
これは、国の補助金や支援なくして、自由競争の激しい企業にとっては、合理化を求めることが資本経済の中ではあたりまえの事だからなのかもしれません。
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